コミュファ光 キャッシュバックが届かない!キャッシュバックの受取方法と必要な手続きとは?

今回はコミュファ光のキャッシュバックを受け取る為の必要な手続きについて解説します。

コミュファ光のキャッシュバックは工事が完了した後に、所定の手続きをしなければキャッシュバックは受け取れません。

キャッシュバックのもらい忘れがないように、キャッシュバックの受け取り方法を解説します。


コミュファ光 キャッシュバック申請手順

コミュファ光の最近のメインキャンペーンである「乗り換えキャンペーン」は

ウェブアンケートの回答

他社違約金明細の書類の提出

キャッシュバック受取口座の申請

の3つの作業が必要になります。
すべての手続きが終わらないとキャッシュバックは受け取れないのでご注意ください。


ウェブアンケートの回答方法

ウェブアンケートに必要な情報は下記の3つです。

1.コミュファ光のお客様ID
2.コミュファ光申込名義
3.アンケート回答用パスワード

以上の3つの情報を専用ページに入力するとアンケートに回答ができます。


コミュファ光アンケートサイト

コミュファ光のお客様IDは申込みが完了すると送られてくる登録内容通知書という書類にお客様IDが記載されています。

もしIDが記載されている書類をなくしてしまった場合は、コミュファ光コンタクトセンターに問い合わせる必要がありますので下記電話番号に契約者様本人が電話をして下さい。

コミュファ光コンタクトセンター電話番号
0120-218-919

音声ガイダンスが流れた後、電話のプッシュボタンの1をプッシュ→次のガイダンスも1をプッシュで担当窓口に繋がります。

音声の途中でも操作が可能です。

アンケート回答用のパスワードは申込時又は申込後に受け取る書類一式に入っています。
こちらも紛失などした場合は先ほどの電話番号に問い合わせが必要になります。

コミュファ光の開通工事が完了する前でも書類が手元にあればアンケート回答は可能ですので、書類が届き次第アンケート回答しましょう。

コミュファ光の乗り換えキャンペーンは最初にも書きましたが、アンケートの回答だけでは受け取れません。


他社違約金明細の書類の提出

コミュファ光開通後、他社の解約を行った後1~2ヶ月程度で解約金明細書が届きます。
他社回線を解約した時に明細書の発行を依頼していないと届かない場合があります。
解約時は明細書の発行を依頼しましょう。

解約金の明細は書類だけではなくインターネット上のマイページで確認できるのが一般的です。
マイページから確認、印刷できる場合は契約氏名と解約金の金額がわかるページを印刷しましょう。

他社解約金の申請書類もコミュファ光の申込時又は申込後に返信用封筒と併せて受け取っていると思います。

申請書類に個人情報の記入し、解約金明細を専用封筒に入れてコミュファに発送しましょう。

解約金が掛からない場合は「違約金の発生はない」にチェックを入れて封筒に同封いましょう。


キャッシュバック受取口座の申請

ウェブアンケートの回答時に入力したメールアドレス宛に、キャッシュバックの受け取り銀行口座についての連絡がきます。

届いたメールに専用サイトのURLが記載されていますのでそのサイトでコミュファ光のIDなど必要事項を入力してキャッシュバック受け取り銀行口座を指定してください。

以上でキャッシュバックの受け取りを待つだけです。


コミュファ光申込から、回線工事、他社違約金の明細の到着、明細の発送まで数ヶ月かかる場合もあるので忘れずに手続きしましょう。

また、ウェブのアンケートの回答ができない場合は事前にコンタクトセンターに連絡が必要です。


その他の注意事項

キャッシュバック対象メニューの契約を継続いただけていない場合には権利喪失となる。

・キャッシュバックにはスタート割の同時申込が必要。

・キャッシュバック対象サービスを新規でお申し込み頂きサービスの利用を開始していること

・工事完了後、コミュファ光開通翌月から5カ月目の末日までにコミュファ光お申し込み前に利用されていた他社固定回線サービスで、解約時に発生する一時金額のわかる他社契約解除料明細書等のコピーをコミュファ指定の方法にて申請が必要

解約金が2社で発生する場合は、揃ってからまとめて発送する必要がある。
同時に送らないと片方しかキャッシュバックされない。

他社契約解除料の発生しない場合もその他キャンペーン特典の受取のために申請が必要。

・他社契約解除料明細書の住所ならびにご契約者様が、以下いずれかの条件を満たしていること。
①コミュファ光ご契約者様の住所と同一であること。
②コミュファ光ご契約者様の氏名、または名字と同一であること。
③コミュファ光ご契約者様との同居や家族関係、パートナー関係を証明できること。

他社契約解除料明細書(コピー)貼付台紙と、同居や家族関係、パートナー関係を証明できる公的な書類を同封する。

テキストのコピーはできません。